減価償却資産はややこしい？

【営む事業は？】

減価償却資産、耐用年数表の別表第1～6は時々、眺めているのですが、

久しぶりに解説本を読み直しました。

すると以前担当していた食料品製造業の会社の疑問が解消しました。

この会社、製造した食料品をスーパーや飲食店に販売していました。

つまり、この会社の設備は食料品製造用設備となり、別表第2　機械及び装置の耐用年数より10年です。

ところが、減価償却資産の一覧表を見ると耐用年数が短いものがあるのです。

耐用年数が短い設備、事務所の設備や備品でもなさそうです。

一部の設備は耐用年数の見直し前の年数のようです。

でも、購入した時期が符合しません。

とりあえず、新規購入分の製造設備は10年としたのですが、？？のままでした。

今回、読み直してみると次のことが書いてありました。

「減価償却資産の区分、その資産がたとえ同じものであっても、使用する用途や目的によってその区分はかわります。」

「どのような業種で使用されるかにより、それぞれの耐用年数が区分されます。」

当たり前のことなのですが、再認識することができました。

【冷蔵庫の耐用年数？】

事例で冷蔵庫が取り上げられていたのですが、次の通りとなります。

事務所で使用する　　 6年、　食料品製造で使用する　　10年

食料品卸で使用する　10年、  食料品小売りで使用する　 9年

飲食店で使用する　　 8年

中々ですね。

分かってはいるものの、知識は常にbrush upが必要と痛感しました。

もっとも、先程の会社の件とはつながりません。

いくらなんでも前任者が業種を間違えることはないと思います。

しばらくして、あれかも？　と気がつきました。

この会社、耐用年数の見直し前から継続して事業を営んでいる会社です。

歴代の担当者は有資格者やベテラン所員ではなかったようです。

なるほどね･･･。

簿価となっている設備、同じ名前の設備を購入したのね。

耐用年数は〇年。

別表が･･････！